現在の見通しは、売上高1兆2,200億円、営業利益1,170億円、営業利益率9.6％となります。 なお、新型肺炎の影響は不確定要素が多いことから、当見通しには織り込んでおりません。資生堂【4911】の業績・財務
| 2021.12 | 2022.12 | |
|---|---|---|
| 売上総利益 | 738,158 | 744,164 |
| 粗利率 (%) | 73.1 | 69.7 |
| 営業利益 | 100,571 | 46,572 |
| 営業利益率 (%) | 10.0 | 4.4 |
続いて 10 ページ、原価率です。 第 1 四半期の原価率は 29.4%です。 2022 年第 4 四半期の 27.5%から 2 ポイント弱、悪化となって いますが、これは当期計上した久喜工場譲渡に伴う減損・構造改革費用による影響です。
資生堂が注力しているブランドは？ブランド強化のため2023-25年 1,000億円超(3ヵ年累計)を追加投資 ブランドに関しては、明確なポートフォリオを確立しており、「SHISEIDO」「クレ・ド・ポー ボーテ」「NARS」「Drunk Elephant」の4ブランドをすべての地域で、グローバル最重点育成ブランドとします。
資生堂の平均年収は？
2022年12月期の有価証券報告書によると、資生堂の平均年収は663万円です。 dodaの「平均年収ランキング最新版(業種別)」を見てみると、化粧品メーカーの平均年収は404万円となっていました。 比較してみると、資生堂の平均年収は高いです。
| ランキング | 企業名 | 決算期 (決算期) |
|---|---|---|
| 7 | 資生堂 | 2022/12 |
| 8 | 花王 | 2022/12 |
| 9 | Godrej Consumer Products Ltd | 2023/03 |
| 10 | Coty Inc | 2022/06 |
適正な粗利率はいくらですか？
卸売業であれば、粗利益率が10〜15％で経営安全率20％を掛けると２〜3％が適正となっており、小売業であれば、粗利益率が25〜30％ですので５〜6％の売上高経常利益率が適正であると捉えることができます。
粗利率が低いと、会社の基本となる純利益が少なくなるという意味です。 また、粗利率によって商品やサービスが原価以上の価値で、世の中で認識されているかどうか判断することができます。 つまり、粗利率が高いほど商品やサービスの付加価値が高いといえるのです。
原価率は何パーセントがいいですか？
そもそも原価率とは メニューに対する材料費を原価。 販売価格に対する原価の割合を“原価率”といいます。 飲食店経営において、原価率の目安は30%を基準とするのが定説です。「クレ・ド・ポー ボーテ」は、1982年発売の「クレ・ド・ポー」を前身として、 1996年に誕生した資生堂の 最高級ブランドです。 現在、 国内化粧品事業において最も大きな売上げを占めるとともに、 中国・台湾・ 韓国・マレーシア・タイ・シンガポール・ベトナム・インドネシア・米国・カナダでも展開しています。年齢別の年収
| 年齢 | 推定年収 |
|---|---|
| 35歳 | 658万円 441万円〜982万円 |
| 40歳 | 763万円 512万円〜1139万円 |
| 45歳 | 842万円 565万円〜1256万円 |
| 50歳 | 913万円 612万円〜1361万円 |
年齢別平均・最高年収
| 年齢 | 平均年収 | 最高年収 |
|---|---|---|
| 30~34歳 | 569万円 | 880万円 |
| 35~39歳 | 705万円 | 1100万円 |
| 40~44歳 | 775万円 | 1300万円 |
| 45~49歳 | 758万円 | 1400万円 |
資生堂のライバル企業は？化粧品業界3社(資生堂・コーセー・花王)の業績
売上高では資生堂が大きく引き離しており、他2社は規模や4年間の推移も似たような形となっています。 資生堂はもともとのブランド力に加え、いち早く海外進出を行ったことから、こうした違いが生まれたものと思われます。
資生堂のライバルは？【企業概要】 資生堂は1872年に創業し、現在では約120の国と地域で事業を展開しています。 日本発のグローバルビューティーカンパニーです。 同業のライバルとして、国内では花王やコーセー、海外ではロレアルやP＆G等が挙げられます。
営業利益は何パーセントあればいいの？
営業利益を具体的にみていくと
この比率は営業利益率と呼ばれ、「営業利益額÷売上高×100(％)」で求めることができます。 その結果、一般的には11％以上あれば優良とみなされ、事業が好調であると判断できます。 ※業界や業種により異なります。
純利益率の目安は、業界や規模によって異なります。 一般的には、5％以上であれば良好な状態です。 10％以上であれば優秀な企業と判断できます。 しかし、これらはあくまで目安であり、絶対的な基準ではありません。一般的に、販売価格は原価の3~4倍が適正と言われています。原価とは、その商品をつくるのに必要な原材料費のことです。 また、これを比率にしたものを原価率と言います。 販売額が1,000円の商品の原材料費が400円であれば、原価は400円。 原価率は、400÷1,000×100＝40%となります。