コア抜きをする最大の注意点としては、穴をあける位置のコンクリートの内部に上下水道の水道管や電気配線などの管が存在するか、しないかです。 その存在を確認するためには、内部のレントゲン検査（レントゲン探査）が必要になります。 レントゲン後に、内部に何もないことが確認できたらコア抜きができます。「コア抜き」とは、床や壁に円筒形の穴を空けること。 高強度のダイヤモンドヘッドのついたビットを使用することで、鉄筋コンクリートなどの素材にも穴を空けることが可能。 配管、配線などのためのスリーブ忘れが生じた場合などに行なわれる。 ただし、鉄筋も切断してしまうため、穴あけ位置の選定に注意を払わなければならない。コア抜き工事とは、建物の壁や床に筒状の穴を開ける工事です。 木造や鉄筋コンクリート造の建物において、基礎部分のコンクリートなどに実施されます。 工事目的は、配管や配線を通すためのスリーブづくりやコンクリート壁の上へのフェンス設置、コンクリート背面空洞の確認などです。
コア抜きの施工手順は？作業手順は、以下の4ステップです。
- 建設士による事前チェックを行う
- コア抜きの位置・数・大きさを確認する
- 周囲の安全確認後、コア抜きを実施する
- 発生した汚水や粉じんを適切な方法で処分する
コア抜きの危険性は？
不適切なコア抜き工事でこの鉄筋を切断してしまうと、その鉄筋が入っていないものとして構造計算をやり直さなければなりません。 建築基準法が定める構造強度を下回る恐れもあります。 そうなると最悪の場合、地震で建物が倒壊する危険性も高まります。コンクリートのコア抜きを行う場合、事前にコンクリート内部の埋設物の非破壊探査（X線、電磁波レーダ等）を実施しています。 実施しなければ、鉄筋や設備配管の切断事故が起こる危険が高くなります。 例えば、病院や銀行などで設備配管を切断した場合、人命や第三者の資産などが損なわれるリスクがあります。
コア抜きのデメリットは？
●乾式のデメリット
- 大量の粉塵が舞うので、防塵マスク・防塵メガネが必須、養生が必要
- 摩擦熱でドリルの消耗が早い
- 鉄筋に当たると、切断にかなり時間がかかる
- 打撃で穴を開けるため、貫通するときにコンクリート面が崩れることがある
- 削孔長は使うキリの長さまで
専用の機械を使って行うので、10分から2時間ほどです。 コア抜きの方法は湿式と乾式の2種類。
コア抜きをアンカーなしでするにはどうすればいいですか？
コアの連続穿孔（ラインカット）は、縁切りやスリット作成することができますし、小径であればフットベースやバキュームパッドを使用することで、アンカーを打たずにコア抜きをすることも可能です。 また、探査機を使用して事前に鉄筋の位置を把握することや通常の湿式（水を使う施工）ではなく乾式（無水での施工）も可能です。▼コア抜きとはコア抜きとは、舗装工事が終わった後にきちんと設計通りに施工できているか確認する検査です。 検査をする前に安全確保のため道路規制を行い、コアカッターという専用の機械を使ってアスファルトを円柱状に切り抜きます。 切り抜きが終わったらコアを取り出し、サイズを計測します。2-2. 「コア抜きは危険なのか？」 コア抜き自体は正しい手順を踏み、安全を確認して行えば悪いことではありません。 通常、躯体以外の部分に穴を開けることは、構造上も何の問題もありません。
一般的には25Φ～600Φまで25mm（1インチ）刻みのコアサイズが用意されています。 600Φ以上のコア抜きは160Φで花びら状にあける連続コアの方がコストも低く抑えられます。
柱のコア抜きとは何ですか？■コア抜き工事は、「フェンスの柱用の穴をあける工事」のことです。 新築や外構工事のタイミングで境界部分にブロックを積みます。 通常はフェンス設置工事と一緒にブロック積み工事も行うことが多いのですが、フェンスの取り替え工事や新築工事あとにフェンスを設置する場合に新たにフェンス柱用の穴が必要になります。
コア抜き調査の費用はいくらですか？参考価格
| コア採取本数 | 参考価格 |
|---|---|
| コア 9本 | 一式 259,000 円程度 |
| コア 12本 | 一式 322,000 円程度 |
| コア 15本 | 一式 385,000 円程度 |
| コア 18本 | 一式 448,000 円程度 |
コアを抜くとはどういうことですか？
建物の構造躯体（壁、床、梁、柱）に後から穴を開けることを「コア抜き」と言います。 配線、配管の増設や、耐震診断のテストピース採取などに利用されます。
工事を行う場所や内容、遺跡の性格によって様々ですが、一般的に史跡小田原城跡の周辺で1平方メートルあたり約8万円、その他の遺跡で5万円～6万円前後掛かっています。保存・活用を目的に行われる調査は、県及び市町村が実施するほか、大学や博物館が行い、経費は調査主体者が負担します。A. 試掘調査については、原則公費によって行いますので、事業者の負担はありません。 本発掘調査の費用については、原則として個人の自己専用住宅の場合は公費で負担、それ以外は原因者（事業者）負担になります。