クレド(Credo)とは、企業全体の従業員が心がける信条や行動指針のことです。 ラテン語で志・約束・信条を表す言葉で、企業理念などとは少し違う意味合いになってきます。 企業理念や社是などは、創業時に掲げる企業の目的や社会的責任、企業の存在意義などを明確に示している言葉です。ミッションやビジョン、バリューなどもクレドの類義語に当たります。 まずミッションとは、企業の目的や使命、存在意義のことです。 つまり企業が社会に対してどのように貢献していくか、どのような価値を与えるかなどを具体的に文章で表したものです。 次にビジョンとは、企業の目標やあるべき姿、方向性を述べたものです。経営理念は企業の核となる考え方であり、創業者の思いや信条などが反映されることが多い。 それに対し、クレドは経営理念をよりわかりやすくしたもので、従業員の行動を具体的に定義するのが特徴だ。 また、経営理念は企業の根幹となる考え方であることから、簡単に変更されるものではない。
「経営理念」の言い換えは?また、経営理念は企業が最終的に目指す理想像を明文化したものでもあります。 企業によっては社是・社訓・行動指針・ミッション・バリュー・ファイロソフィーなどと呼ばれたりします。
クレドの名前の意味は?
クレド(Credo)は、企業活動が拠り所とする価値観・行動規範を簡潔に表した言葉のことで、ラテン語で「我は信じる」「信条」という意味を持ちます。「クレド(CREDO)」とは、ラテン語で「信条、志」という意味を持ち、全社員で共有する行動方針です。
クレドとはラテン語で何ですか?
「クレド(CREDO)」とは、ラテン語で「信条、志」という意味を持ち、全社員で共有する行動方針です。 ホーシン全社員が常にクレドカードを携帯し、このクレドに基づき判断・行動・実践します。
ジョンソン・エンド・ジョンソンはクレドの発祥元として有名な企業です。 クレドとして「Our Credo(我が信条)」を掲げています。 誰に対してどのように考えるべきかを、具体的に示してあるのが特徴です。 企業の中でも最優先とするのは顧客であるという価値観が社員にわかりやすくなっています。
クレドとは経営で何ですか?
クレドとは、「信条」「志」「約束」を意味するラテン語で、「企業の経営理念を全従業員が体現するための行動指針」として用いられます。行動指針とクレドの違い
クレドとは、行動指針とほぼ同義の言葉です。 似た言葉にバリューという言葉がありますが、こちらはクレド・行動指針とは少し異なる意味の言葉で、バリューは企業の判断基準・価値基準を指す言葉です。 行動指針・クレドを浸透させるために、クレドカードを作成して従業員に携帯してもらっている企業もあります。理念と似た言葉に「ビジョン」や「ミッション」「バリュー」などがあります。 ビジョンは、企業理念に基づいて作成した目標や構想を指す言葉で、事業を通じて中長期的に達成したい目的を掲げたものです。 「事業ビジョン」や「経営目標」と言い換えられる場合もあります。
モットーの類語・言い換え表現
- 座右の銘(ざゆうのめい) 個人の生き方や考え方を表す言葉。 モットーと似ているが、より個人的な意味合いが強い。
- 人生訓(じんせいくん) 人生を生きる上での教訓や原則。
- 格言(かくげん) 人生や仕事などに関する簡潔で印象的な言葉。
- 信条(しんじょう) 個人が持つ固定的な信念や原則。
有名なクレドは?クレドが有名な企業の具体例を3例説明します。
- ジョンソン・エンド・ジョンソン 「Our Credo」
- ザ・リッツ・カールトン「ゴールドスタンダード」
- Zappos.com Core Values.
キリスト教におけるクレドとは?ラテン語で「われ信ず」の意味で,キリスト教の種々の「信仰宣言」の冒頭の語。 信仰宣言全体をもさし,信経 (→信条 ) と訳される。
クレドの語源は?
クレドはラテン語で信条・志・約束を意味する言葉である「Credo」が語源です。 現在ではビジネスネを中心に幅広いシーンでクレドという言葉が使用されています。
会社概要
名 称 | 株式会社クレド |
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設立年月日 | 2008年(平成20年)5月 |
創 業 | 2005年(平成17年)4月 |
代表者 | 代表取締役社長 東谷 紀孝 |
資本金 | 2350万円(資本準備金400万円) |
実際にクレドを導入し、社員に共有している企業を6社紹介します。
- ザ・リッツ・カールトン
- ジョンソン・エンド・ジョンソン
- 楽天株式会社
- BASE株式会社
- グリー株式会社
- 小田急電鉄株式会社
「クレド」とは、ビジネスシーンで“行動方針”という意味で使われる言葉である。 従業員がどう行動すべきかを具体的に示したもので、業務を行う際の判断の参考にされるものである。 また、クレドは部署単位、プロジェクト単位で決められているものではなく、企業全体、つまり経営陣から従業員すべてを対象としている。